公認会計士の予備校比較｜大原出身の私がCPAをすすめる理由
「公認会計士を目指すと決めたけれど、予備校はどこがいいんだろう」。各校が自分の強みをアピールしていて、調べるほどにかえって決められなくなりますよね。
予備校選びは、数十万円と数年間を預ける大きな決断です。それなのに、比較記事の多くは予備校側の宣伝が混ざっていて、本音がわかりにくいのが実情です。
私は資格の大原で学んで公認会計士試験に合格し、今は現役の会計士として働いています。この記事では、そんな私が主要6校（CPA・大原・TAC・クレアール・LEC・スタディング）を比較します。
母校びいきも、特定の予備校へのえこひいきもなし。読み終わる頃には、「予備校は何で選べばいいのか」の判断軸と、自分に合う一校が見えているはずです。
先に結論を言うと、大原出身の私でも、今から目指すならCPA会計学院をすすめます。その理由を、忖度なくお話しします。
結論｜公認会計士の予備校で迷ったらCPA会計学院
結論から言うと、特にこだわりがなければCPA会計学院を選んでおくのが無難です。
いちばんの理由は、今もっとも合格者のシェアが高い予備校だから。相対評価の試験では、多数派と同じ土俵で対策できることが合格に直結します。
私自身は大原出身ですが、後輩に「どこがいい？」と聞かれたら、今はCPAと答えています。
大原出身の私が見ても、今はCPA。母校びいき抜きの結論です。
特にこだわりがなければCPA会計学院が第一候補。決め手は、今もっとも高い「合格者のシェア」。
CPA会計学院をおすすめする理由
CPA会計学院をおすすめする理由は、次の3つです。
- 合格者のシェアが66.7%と過半数を占める
- 実力ある講師が集まる仕組みがある
- 講師・チューターに相談できるサポート体制
合格者のシェアが66.7%と過半数を占める
私は公認会計士試験に限らず、受験において予備校は、受験者・合格者のシェアが高いところを選んでおくのが無難だと考えています。相対評価の試験では、多くの受験生が使う教材や答練で学べることが得になるからです（くわしくは次の章で説明します）。そして今、そのシェアが最も高いのがCPA会計学院です。
出典：CPA会計学院 公式サイト
令和7年試験では、合格者1,636名のうち1,092名がCPA受講生。シェアは66.7%で、合格者の3人に2人がCPA出身という状況です。
実際、私が受験したときは、当時最もシェアが高かった大原を選びました。私の同期は大原出身が多いです。 ところが後輩たちと話していると、最近の合格者は大半がCPA出身で、ここ数年でシェアが完全にCPAに移っているのを実感します。
実力ある講師が集まる仕組みがある
どの予備校にも、しっかりした実力派の講師がいらっしゃいます。ここも大きな優劣はつきにくい部分です。
ただ、CPAについては、他の大手予備校から実力ある講師を引き抜く動きがあります。これは業界最大手ゆえの資本力でしょう。良い講師が集まる仕組みを持っているのは、CPAの強みと言えます。
講師・チューターに相談できるサポート体制
CPAは、講師やチューターに質問・相談できるサポート体制が整っています。答練の成績や学習計画について、個別に相談できる窓口があるのは受験生活の支えになります。
ただ正直に言うと、この点は大原・TACにも同様のサービスがあり、そこまで大きな差はありません。「CPAだけが手厚い」というより、「大手はどこも整っている」というのが実態です。
CPA会計学院の料金・評判・注意点は、別の記事でさらにくわしくレビューしています。
予備校選びで効いてくるのは、教材やサポートの細かな違いよりも 「合格者のシェア」。多数派が使う教材・答練で学べることが、相対評価の試験では重要。そのシェアが、今はCPA会計学院に大きく傾いている（令和7年は66.7%）。
そもそも予備校選びで本当に大事なのは「合格者のシェア」
おすすめ理由の1つ目に挙げた「合格者のシェア」を、もう少し掘り下げます。ここが、この記事でいちばん伝えたい考え方です。
- 相対評価の試験では多数派と同じ土俵で対策できることが決め手
- 教材・サポートで大きな差はつかない
- こだわりがなければ、シェアが高い予備校を選んでおくのがアンパイ
相対評価の試験では多数派と同じ土俵で対策できることが決め手
公認会計士試験は、相対評価の試験です。満点を取る必要はなく、「他の受験生より上にいる」ことが合格条件。
ということは、多くの受験生が解いている問題を、自分も確実に解けることが何より大事になります。そして多くの受験生は、シェアの高い予備校の教材・答練で学んでいます。
つまり、合格者のシェアが高い予備校を選ぶことは、みんなが対策している論点を、自分も同じ土俵で対策できるということ。これが、シェアを最重視する理由です。
逆に、シェアの低い教材で学ぶとどうなるか。本番で「自分の予備校では重点的に扱わなかった論点」に出会う場面が増えます。多数派が正解してくる問題を落とすのは、相対評価では致命傷になりかねません。
教材・サポートで大きな差はつかない
「A校の教材は神」「B校のサポートが手厚い」といった評判はよく見かけます。でも、現役会計士の実感としては、そこまで決定的な差ではありません。
理由はシンプルで、各校が互いの良いところを取り込み続けているから。どこかが画期的な教材を出せば、他校もすぐ追随します。長い目で見れば、教材・サポートの差は埋まっていくのです。
質問対応の仕組みも同じです。今はどの予備校も、対面・電話・メール・オンラインなど、何らかの質問手段を用意しています。細かな使い勝手の差はあっても、「質問できなくて詰む」予備校は大手にはありません。
こだわりがなければ、シェアが高い予備校を選んでおくのがアンパイ
教材・サポートで大差がつかないなら、残る決め手は合格者のシェア。そして今、そのシェアがもっとも高いのがCPA会計学院です。
もちろん、「この講師に習いたい」「通いやすさ重視」など、明確なこだわりがあるならそれを優先して構いません。ただ、特にこだわりがないなら、シェアが高い予備校を選んでおくのが無難です。多数派と同じ土俵で対策できるぶん、大きく外すことがありません。
「昔は大原・TACが二強だった」という情報は、もう古いかもしれません。自分が受験する“今”のシェアで判断するのが安心です。
相対評価の試験では「多数派と同じ土俵で対策できる」ことが合格に直結する。教材・サポート・質問対応は各校が追随し合うため差がつきにくいので、特にこだわりがなければ、“今”シェアが高い予備校を選んでおくのがアンパイ。過去の二強イメージではなく、現在のシェアで判断を。
主要予備校を比較（CPA・大原・TAC・クレアール・LEC・スタディング）
主要6校を、合格者のシェア・受講スタイル・料金（2年・初学者標準コース）・特徴で並べてみます。
| 予備校 | 合格者シェア | スタイル | 料金（税込） | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| CPA会計学院 | ◎ トップ | 通学・通信 | 80万円 | 近年シェア最大。合格者シェアを強く訴求 |
| 資格の大原 | ○ | 通学・通信 | 80万円 | 老舗の大手。実績と安定感 |
| TAC | ○ | 通学・通信 | 80万円※ | 老舗の大手。商社・大企業との繋がり |
| クレアール | △ | 通信特化 | 54万円※ | 通信専門。価格を抑えたい人向け |
| LEC | △ | 通学・通信 | 34.8万円※ | 中堅。短答と論文を分けた段階制 |
| スタディング | △ | 通信特化 | 12.5万円※ | スマホ完結。社会人・コスト最優先向け |
※ TACは80万円のほか別途入学金1万円。クレアールは一般価格54万円ですが、毎月の割引キャンペーンで実際は43万円前後になることが多いです。LEC（34.8万円）は短答対策までの料金で、論文対策コースは別途16.9万〜29.8万円。スタディング（12.5万円・ペーパーレス版）は合格目標年度までのパック料金で、再受験の場合は更新費用がかかります。料金は2026年7月時点・税込で、変動するため各校公式で最新をご確認ください。合格者シェアの評価（◎○△）は、各校の公表情報をもとにした筆者の整理です。
こうして並べると、大手3校（CPA・大原・TAC）の料金は横並び（約80万円）。一方、通信特化のクレアール・スタディングと段階制のLECは大きく安いことがわかります。
料金は毎年のように変わります。申し込む前に、必ず公式サイトで最新額をチェックしてくださいね。
簡単に各校を講評します。質問対応などのサポート面も、ここで補足します。
- CPA会計学院：今いちばん勢いのある予備校。合格者シェアの高さがそのまま強みになる。講師・チューターへの個別相談など、サポートも大手水準。今から目指すなら第一候補。
- 大原・TAC：長年の実績がある大手二強。料金もCPAとほぼ同じで、対面・電話・メールなど質問手段も充実。ただシェアでは近年CPAに押されている。
- クレアール・スタディング：通信に特化し、料金を大きく抑えられるのが魅力。クレアールは回数無制限の質問対応、スタディングはAI質問＋チケット制のQ&Aと、通信でも質問はできる。ただし合格者のシェアという観点では大手に及ばず、安さは「目標年度内に合格できれば」が前提な点に注意。
- LEC：短答対策と論文対策を分けて申し込む段階制が特徴。「教えてチューター」でWeb質問は無制限。初期費用を抑えて始められる反面、論文まで進むと追加費用がかかるため、総額で比較するのが大事。
通信特化・段階制の3校（クレアール・スタディング・LEC）は、私自身が通った経験はないため、公表されている料金・サービス内容をもとにした評価です。通学系（CPA・大原・TAC）については、現役会計士としての実感を込めています。
大手3校（CPA・大原・TAC）は料金横並びで約80万円。通信特化（クレアール・スタディング）とLECは大きく安いが、割引前提・段階制・再受験時の追加費用に注意。「合格者のシェア」で選ぶなら、今はCPAが頭一つ抜けている。
予備校選びでよくある質問（FAQ）
予備校選びの相談でよく聞かれる質問に、一問一答で答えます。
Q1. 独学で合格はできない？
不可能ではありませんが、おすすめしません。前述のとおり、試験は相対評価。多くの受験生が予備校の教材・答練で対策しているなかで、独学はその土俵に乗れず、情報面で大きく不利になります。費用を惜しんで遠回りするより、予備校を使って最短で合格する方が、結果的にコスパは良くなります。
Q2. 社会人でも働きながら通える？
通えます。実際、社会人受験生は少なくありません。通学が難しければ、通信（WEB講義）を活用する手があります。CPA・大原・TACも通信に対応していますし、スタディングのようにスマホ完結型もあります。ライフスタイルに合わせて選びましょう。
Q3. 通学と通信、どちらがいい？
決めやすいのは「強制力が必要かどうか」という軸です。自習室に通うことでペースを保てる人、仲間の存在が励みになる人は通学向き。自分で計画を立てて淡々と進められる人、まとまった通学時間が取れない人は通信向きです。大手3校は通学・通信の併用や途中変更にも対応しているので、迷ったら両方使える形で始めるのも手です。
Q4. お金がなくても目指せる？費用を抑えるには
費用最優先なら、通信特化のスタディングやクレアールが候補になります。ただし、「安さ」だけで選ぶと合格者のシェアの面で不利になることもあります。また、安いコースは「目標年度内に合格すれば安い」構造になっていることが多く、受験が長引くと追加費用で差が縮まる点にも注意。費用とサポート内容のバランスを見て、納得して選ぶことが大切です。
Q5. 予備校はいつから通い始めるのがいい？
「目指す」と決めたら、早く始めるに越したことはありません。公認会計士試験の学習期間は、標準的なコースで2年前後。大学在学中の合格を狙うなら、1〜2年生のうちに始める人が多いです。各校とも入学時期に合わせたコースを用意しているので、思い立ったタイミングの開講コースから入るのが現実的です。
独学はおすすめしない（相対評価で不利）。社会人は通信を活用すれば両立可能。通学か通信かは「強制力が必要か」で選ぶ。費用は抑えられるが、安さの多くは「目標年度内合格」が前提。始める時期は早いほど有利。
まとめ
予備校選びで最重要なのは合格者のシェアであり、そのシェアが今もっとも高いCPA会計学院が第一候補——これがこの記事の結論です。
この記事のポイントを整理します。
- 相対評価の試験では「多数派と同じ土俵で対策できる」ことが合格に直結する
- 教材・サポート・質問対応は各校が追随し合うため、大きな差はつきにくい
- 大手3校（CPA・大原・TAC）の料金は約80万円で横並び。安いコースは「目標年度内合格」が前提
- 明確なこだわりがあればそれを優先。なければ“今”シェアが高い予備校が無難
予備校選びに正解を求めて悩み続けるより、判断軸を決めて一歩踏み出す方が、合格はずっと近づきます。この記事の判断軸が、その一歩の後押しになればうれしいです。
CPA会計学院が気になった方は、料金・評判・注意点をまとめたレビュー記事もどうぞ。
あわせて、公認会計士という資格そのものの価値も、ぜひ見てみてください。
